ちょっとだけカラダを動かしてみませんか？

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社員の健康＝元気＝「GENKI」

日本アイ・ビー・エム株式会社 人事のCorporate Health and Safety部門は、日本IBM本社事業所内にフィットネスセンター「GENKI」を開設し、管理・運用しています。この「GENKI」では、プロフェッショナルなスポーツインストラクターによる、さまざまなエクササイズ・プログラムを日々、社員に無料で提供しています。

新型コロナウイルス感染症によるパンデミックの発生以降、「GENKI」はオンライン形式でエクササイズ・プログラムを提供しており、15分間の手軽なものから45分間のしっかり運動するものまで、平日は毎日１～２本のLIVEレッスンを行っています。

具体的には、下図の通り、デスクワークで蓄積しやすい眼精疲労や肩こりを軽くするストレッチや、癒しを得られるヨガやピラティス、部位特化型のリフレッシュ・エクササイズがレギュラー・メニューであり、それに加えて、さまざまなテーマでの特別なプログラムが随時開催されています。

特別なプログラムの１つには、講師に各スポーツの元日本代表選手や最前線で活躍されているインストラクターなどを迎えて行う「スペシャル・レッスン」があります。また、「GENKI」と産業医のコラボレーション企画や、産業医による多岐にわたるテーマでのセミナーも開催しています。

筋肉チャレンジ「キンチャレ」

「GENKI」が提供する特別なプログラムの１つに、減量チャレンジ「ゲンチャレ」があります。この「ゲンチャレ」はBMI24以上の方を対象とするもので、運動をこれから始める方向け6週間プログラムと少し運動強度を上げた10週間プログラムの2種類が用意されています。

一方、BMIの制約なしに、日本IBM社員および該当する子会社（*）の社員であれば誰でも参加できるエントリー制のグループ・プログラムとして開発されたのが、この章の見出しである筋肉チャレンジ「キンチャレ」です。

「キンチャレ」は、運動習慣の定着を目的として、参加者が一緒に行う週2回の45分間の筋トレLIVEレッスンと、各自で1日約8,000歩を目指して行うウォーキングのコンビネーションで行う6週間プログラムです。

「キンチャレ」は、プロフェッショナルなスポーツインストラクターによるオンラインのLiveレッスンだけではありません。誰でも気軽に、楽しく、継続的にカラダを動かしてもらえるような要素が詰め込まれていて、たとえば参加者が投票で決めたテーマに基づいて２つのチームに分かれて、1日約8000歩の目標に対する達成度をチーム対抗で競い合うなどゲーム感覚で楽しめることなどです。

2023年11月10日から開始された「キンチャレ」の第2期は、「キンチャレ」第1期の3倍以上の参加人数となりました。社員の健康への意識の高まりが感じられる結果と言えるのではないでしょうか。

社員の健康を全力でサポート

日本アイ・ビー・エム株式会社は、従業員の健康管理を経営的な視点で考え、戦略的に取り組んでいる法人を顕彰する「健康経営優良法人2023(大規模法人部門)」に認定されました。健康経営優良法人（大規模法人部門）の認定は2021年から3年連続となります。

会社にとっての最重要事項の一つである社員の健康のために、日本アイ・ビー・エム株式会社は社員の心の健康も大切にしています。具体的には、人事内のCorporate Health and Safety部門では、EAP（Employee Assistance Program:従業員支援プログラム）を社員に提供しており、社員は無料で外部の専門機関に相談できます。このEAPは、社員・家族含めて、対人関係や生活での様々な心配ごと・不安・悩みなどの相談、財務・法律関連などの相談、さらに、医療機関の情報提供も可能です。

• 関連情報：日本IBM 健康経営宣言

本記事のテーマは、「ちょっとだけカラダを動かしてみませんか？」です。

日々、仕事やプライベートのことなどで忙しくて、なかなかカラダを動かす時間を取れないこともあるかもしれません。まずは自宅や職場の近くを10分程度お散歩してみることから始めてみてはいかがでしょうか？カラダを動かすことは、気軽で楽しいと感じたら、少しずつお散歩の距離を延ばしたり、範囲を広げたりして、ぜひ「カラダを動かすこと」をあなたの日常に取り入れてみてください。

高雄 定子 (Teiko Takao)

人事　Corporate Health and Safety
Health Promotion Specialist

^{(*)⽇本アイ・ビー・エム株式会社⼜はその⼦会社 (⽇本アイ・ビー・エム株式会社の出資⽐率が100%である会社)およびその関連会社(⽇本アイ・ビー・エム株式会社の出資⽐率が50%超〜99%である会社)の役員若しくは社員（契約社員、臨時雇⽤者に加え、出向元との契約に抵触しない限りにおいてこれらの会社への出向者を含む、以下併せて「社員」という）が利⽤いただけます。}