IBM Sustainability Software
動画で紹介 | IoTデータとAIを活用した設備モニタリング「Maximo Asset Monitor」
2020年10月07日
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設備管理のDX(デジタル・トランスフォーメーション)と、作業現場のDXを実現するのが、IBM Maximoソリューションです。
今回は、設備機器の故障タイミングをAIやIoTを活用してピンポイントで予測し、最適な時期に適切な手段で保全を行うことにより設備稼働率を向上し、メンテナンスコストを削減する「設備管理の究極のDXの姿」を実現するための要となるソリューションMaximo Asset Monitorを動画でご紹介します。
今すぐ動画で確認したいという方は、さっそくこちらをご覧ください。
(クリック/タップで別画面にて動画が再生されます)
もう少し内容をテキストで確認したいという方のために、ここから7分弱の動画をダイジェストでご紹介します。
下の図は、IBM Maximoソリューションを活用して、設備管理のDXを実現するための道筋である「Journey to Predict」を示しています。
このジャーニーの中で、今回ご紹介するAsset Monitorは、IoTによる設備状況の可視化とAIによる異常検知の機能を提供するIoTやAI活用の第一ステップにあたるソリューションです。
そしてこちらの図は、Journey to Predictとその中でのAsset Monitorの役割を説明したものです。
一番左の「MANAGE(設備作業管理基盤)」は、Maximo EAMという基盤となる製品で、設備情報や作業情報をしっかりと管理するものです。
そしてその右に並ぶのが「モニター」「ヘルス」「プリディクト」という3つのソリューションです。
それぞれの役割は以下のようになります。
- モニター | IoTデータをモニタリングして「使うAI」を活用し、設備状況を可視化して異常検知をします。「使うAI」については、後ほど詳しく紹介します。
- ヘルス | EAMの設備情報とMonitorで収集されたIoTデータを、お客様定義の計算ロジックに当てはめ、現在の設備状態をスコアリングして診断します。
- プリディクト |お客様のデータに合わせてAIモデルを作成(「作るAI」)して適用させ、設備の性能や故障の予測を行います。
上記の図に示されているように、Asset Monitorは設備作業管理基盤であるMANAGEからスタートするジャーニーの、すべてと連携する要のソリューションです。
Asset Monitor単体でも、ダウンタイム削減などの設備管理の効率化を実現します。そしてさらにヘルスやプリディクトと連携させることで、IoTデータを提供し、設備状態のスコアリングと精密AIによる性能予測を実現し、より強力な設備管理最適化をサポートします。
最後に、Asset Monitorの提供価値の中から、2つの特徴的な機能をピックアップしてご紹介します。「使うAI」による異常検知と、簡単に構成できるダッシュボードの機能です。
Asset Monitorには異常検知のための「使うAI」が用意されています。
「使うAI」とは、すぐに使える異常検知モデル群のことで、現在は7種類の異常検知モデルが用意されています。「使うAI」なのでいろいろなモデルをお試しいただき、最も適していそうなモデルをチョイスいただくのが良いかと思いますが、もちろん7種類すべてをご利用いただくことも可能です。
これらのモデル群はデータに合わせて自動学習するので、別途のコーディングは不要で、とてもカジュアルに使えるAIとなります。
7種類の異常検知モデル群のモデル名とアルゴリズムは以下の通りです。
- KMeansAnomalyScore | k平均法
- SpectralAnomalyScore | スペクトル分析
- NoDataAnomalyScore | スペクトル分析
- AnomalyDetector | 回帰分析
- GeneralizedAnomalyScore | 共分散行列推定手法
- FFTbasedGeneralizedAnomalyScore | 高速フーリエ変換
- SaliencybasedGeneralizedAnomalyScore | Salient region detection
次に、簡単に構成できるダッシュボードについて紹介します。
Asset Monitorのダッシュボードは、JSON Schemaと呼ばれるデータベース構造により定義されています。それにより「Value Card」「Table card」「Line Graph Card」「Image card」「Hotspot」などのあらかじめ用意されている部品をレゴのように組み合わせて、ダッシュボードをクイックに作成することができます。
さらに詳細なソリューションの紹介や導入事例をご希望の場合は、ぜひ下記よりお問い合わせください。
問い合わせ情報
お問い合わせやご相談は、Cognitive Applications事業 cajp@jp.ibm.com にご連絡ください。
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