ネットゼロへの道のりを、IBMと共により早くより力強く

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業界のリーダー企業がAI、ブロックチェーン、クラウドを活用してどのようにサステナビリティー経営を実践しているのか。そしてどのようにビジネス・ブレークスルーを実現しているのかをご紹介します。

 

炭素排出量が最も多い産業セクターとその割合

サステナビリティー経営を実現するための優先イニシアチブに効くAI、ブロックチェーン、クラウド

 

世界中の企業が、遅くとも2050年までの温室効果ガス（GHG）排出量のネットゼロ達成に向けて、サステナビリティー経営の戦略と計画策定を急ピッチで進めています。

地球温暖化や気候変動の影響を食い止めるには、人類が毎年生み出している510億トンの温室効果ガスの排出量をゼロにし、地球の気温上昇を摂氏1.5度以内に抑える必要があります。

あらゆる業界において緊急の行動が必要ですが、とりわけ炭素排出量の多い産業セクターには、自ずと注目が集まります。以下にその割合を示します。

• 製造（鉄鋼、セメント、プラスチック） | 31％
• エネルギーと電気（石炭、石油、ガス） | 27％
• 農業（農耕、畜産） | 19％
• 輸送（飛行機、車、トラック、船） | 16％
• 冷暖房（空調、冷蔵） | 7％

（『地球の未来のため僕が決断したこと──気候大災害は防げる』ビル・ゲイツ著、2021年刊より）

 

低炭素製造、エネルギー効率向上、クリーン電力の生産と使用、電気自動車化、スマートインフラ整備、スマートビルディング、持続可能なサプライチェーン、サーキュラーエコノミー。これらはすべて、サステナビリティー経営を実現するための優先イニシアチブであり、ネットゼロへの道のりを加速する戦略として有効です。

 

各産業セクターのリーダー企業は、AI、ブロックチェーン、クラウドなどの技術革新を活用し、持続可能性のマイルストーンにすばやく、そしていち早く到達し、業界に真のブレークスルーを持ち込むことが期待されています。

 

三菱重工業株式会社とIBMによる「CO2NNEX^TM」

CO2を有価物として活用する新社会への転換をデジタルプラットフォームで

 

たとえば、三菱重工業株式会社と日本IBMは、二酸化炭素（CO2）の排出をネット・ゼロにするカーボンニュートラルに貢献するため、CO2を有価物として活用する新社会への転換を目指すデジタルプラットフォームCO2NNEX^TM（コネックス）の構築を進めています。

CO2NNEX^TMは、高度なセキュリティーを確保するブロックチェーンと、スピーディーな構築や柔軟性を特長とするクラウド、カーボンニュートラルに向けた需給の最適化を行うAIなどを活用したデジタルプラットフォームです。

 

CO2NNEX^TMにより、回収後のCO2の総量、移送量、購買量、貯留量などといった各フェーズを流通全体をつないで可視化するとともに、その証跡を残すことで、投資やコストの観点で検証することも可能となります。

また、販売したいエミッターと購入したい需要家をマッチングさせ、工業や農業、燃料などの新用途に対する供給も実現できることからCO2活用の裾野が広がります。

このCO2エコシステムの活性化はカーボンニュートラルを促進することから、いち早くCO2NNEX^TMを導入しCO2流通を整流化することで、クリーンな地球環境の保全を加速します。

 

Shell社とIBMによる「Oren」

資源産業に特化した業界初のB2Bのマーケットプレイス

 

Shell社とIBMの取り組み「Oren」は、エネルギーと鉱業のバリューチェーンの類似点を活かしたサステナビリティーに革新をもたらす取り組みであり、資源産業に特化した業界初のB2Bのマーケットプレイスです。

その基本構想は、データ集約、エネルギー移行、およびデジタルと持続可能性の変革を加速する新たなテクノロジーの導入など、鉱業会社共通の課題をワンストップで解決できるようにすることです。

「Oren」プラットフォームにより、参加メンバーは、信頼できるエコシステムから検証済みの製品やサービスを見つけることが可能となり、業界全体と地球のサステナビリティーを高め、ネットゼロへの到達を早めることができます。

 

IBMは、デジタル化による脱炭素化を実現する革新的な方法を探し、開発し続けます。

その加速に向け、グローバルなパートナーシップを模索し、今後も発展させ続けていきます。

ネットゼロへの道のりを、IBMと共により早くより力強く進んでいきましょう。

 

より広範なサステナビリティー・ソリューションに関する情報をお探しでしたら、こちらのページ IBMのサステナビリティ－・ソリューションも合わせてご覧ください。

 

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当記事はAccelerating your journey to decarbonization through digitalizationを、日本の読者向けにリライトしたものです。

 

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