EAMの勘所：第11回 RCMの考え方と管理手法（6）

企業資産管理を円滑に行うために「EAMの勘所」と題して定期的にコラムを掲載していきます。
第11回目は「RCMの考え方と管理手法」に関して、全体的な設備保全改革への保全計画の取組みについてご紹介いたします。

前回までの説明でRCM活動は機器台帳を準備し、故障モードを分析、優先度を選定し、保全プログラムを決定して保全計画に従って作業を実行するまでの流れを説明してきました。しかし、ここまでの活動を行っても“RCM活動 を始めるきっかけとなる「コストを最適化した保全活動」どころか「かえってコスト高」になってしまった”という結果となりRCM活動に意義やメリットを見出せず“途中で活動をやめてしまう”ケースも見られます。これは何故でしょう？

RCM活動の目的は保全の評価を適確に行うための基盤を作成することにあります。従ってRCM自身が保全活動の効率化を行ってくれるわけではありま せん。効率化を行うのは“適確に評価された情報に基づき人間が改善する”から実現できるのです。では何故単純にコスト高になってしまうのでしょうか？その 原因を以下に示します。

表1：RCM導入時のコスト増加の要因

RCM活動では、この“コストアップ”の問題を解決しないと、その効果を実際に享受することが出来ません。日本では「職人」によって技術伝承が徒弟 制度として確立し熟練者から若手に技術移転されてきました。したがって熟練者が保全管理を行っているプラントや工場ではRCM活動は“非常に非効率で無駄 な作業を行うような保全モデル”に見えます。しかし、現在、熟練者の退職により技術者不足、グローバル化によるエマージング・カントリーでの企業・生産活 動を行う状況下では、ある一定のルールに従った保全管理の体系を確立し、一定の保全品質を保つことは非常に重要です。人間系の判断で保全対象や保全内容を 選択する場合、コスト面からはその時点では有利に見える場合も多々あります。しかし、プラントのライフサイクル全体としてみた場合、特定の熟練作業者の知 恵や経験に頼ることは最適解とはならず、またリスク管理の側面からも問題がある場合があります。
RCM活動の副産物として、保全計画書に従った保全プログラムが実施され、その結果が記録されることから、本来保全に費やすべきコストが明確になり、適切 な予算措置、経営判断の基本情報として企業活動を支援することが出来るようになります。この情報は経営陣に本来必要な保全費用を提示する重要な判断材料を 提供します。

図1：RCM導入時のコストの変動モデル（クリックして拡大）

したがってRCM活動を行う場合、予算措置としては単純にRCM活動にかかわる費用を見込むだけでなく、一時的に増加する保全コストの増加をも見込んでおく必要があります。RCM活動は保全グループだけでは解決できません。したがって経営陣の参加が不可欠なのです。
右にRCM導入時のコストの変動モデルを示します。

表2：RCM活動に必要な投資

設備保全改革
設備保全改革は保全部門が取り組むべきモデルとして提唱されているものでJohn Dixon Champbell著“Uptime”で提唱されているモデルです。ビジネス・プロセス改革を頂点として保全改革を行うモデルで、RCM活動も位置づけられています。

図2：保全改革モデル（クリックでで拡大）

RCM活動は組織全体で長期にわたって実行・改革される保全改革の重要な柱の一つであり、単独での活動は予算の割当てや効果の見えにくさなどで成功 しない場合があります。したがって保全改革を進める中の一つのコンポーネントとして位置づけ、長期的な活動に耐えうる標準や組織作りを行うことは最も重要 な課題となります。以下保全改革の各々のコンポーネントを紹介します。

表3：設備保全改革のコンポーネントの例

※ TPMは社団法人日本プラントメンテナンス協会の登録商標です。
※ 社団法人日本プラントメンテナンス協会のホームページより参照。

次回は本RCMシリーズの最終回で、RCMの評価とリビングプログラムについて紹介いたします。